リクルートマーケティングパートナーズが運営するブライダル総研は、このほど「新婚生活実態調査」を全国で実施し、調査結果を発表した。その結果、約7割は結婚を機に新婚生活に向けた消費を行い、購入割合は20代、30代が高く、購入平均額は年代が上がるほど高いということがわかった。
結婚を機とした新婚生活に対する「インテリア・家具」「家電製品」の購入割合の合計は、全体で68.9％。年代別に比較すると20代は69.1％、30代は69.6％、40代は60.9％となった。
新婚生活準備費用を見ると、平均は56.3万円で、年代別では20代は54.0万円、30代は59.9万円、40代は64.3万円と年代が上がるほど高額になっている。
結婚を機とした新居への住み替え状況は、「新たな住居に引越した」は66.9％、「どちらかの住居に引越し、または以前からの住居に居住」は33.1％だった。
新居への住み替え状況による新婚生活に対する「インテリア・家具」「家電製品」購入割合は、「新たな住居に引越した人」は 83.5％、「どちらかの住居に引越し、または以前からの住居に居住した人」は42.1％という結果になった。
「家電製品」について見てみると、年代別の「家電製品」の購入アイテム数は、20代は6.1個、30代は6.3個、40代は7.0個で年代が上がるほうがやや多くなる傾向にある。購入する際の重視点上位3項目は、20代は「価格」84.5％、「機能性、性能」57.6％、「デザイン」55.4％。30代は「価格」84.5％、「機能性、性能」67.1％、「デザイン」57.9％。40代は「価格」87.5％、「サイズ」57.9％、「機能性、性能」53.4％で、どの年代においても「価格」が再重視点という結果になった。
40代の「インテリア・家具」「家電製品」購入割合は、他の年代に比べて低いが、購入する場合は多く費用をかけることがわかった。「家電製品」はどの年代も「価格」重視で、年代が上がるにつれて購入点数が多くなるという結果になった。
リクルートマーケティングパートナーズ（リンク：http://www.recruit-mp.co.jp/）
プレスリリース（リンク：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000129.000025184.html）